​ネイリスト専用レンタルサロン 「モンレーブ」
住所:〒220-0011 神奈川県横浜市西区高島2丁目11−2 スカイメナー 横浜ビル316号室
TEL:045-662-8330
運営会社:株式会社フォワード・グッド
最寄り:横浜駅徒歩3分
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​・相鉄線 横浜駅

ネイルサロンの開業には資金面で有利なレンタルスペースがおすすめ

November 25, 2018

ネイルサロンを独立開業するには、ある程度のまとまった資金が必要になります。

 

また、この資金は開業する店舗の形態によって大きく変わってくるので注意が必要です。

では、ネイルサロンを開業するにはどのような資金が必要なのでしょうか。

 

ここでは、店舗形態の違いや、案外見落としがちなものまで、サロンの開業に関わる資金についてお伝えします。

 

 

ネイルサロンに必要な店舗スタイル別の開業資金

 

ネイルサロンを開業するには、店舗型、自宅型、レンタルスペース型などのスタイルが考えられます。

 

まず、店舗型のネイルサロンでは、どこにどれだけの資金をかけるかによって金額は変わるものの、おおむね200万円程度が必要とされます。

 

これには、店舗取得費をはじめ、内装工事代などが大きな割合を占め、このほかにも家具代やネイル用品代などが含まれます。

 

一方、自宅の一部をネイルサロンとして利用する自宅型では、30万円程度で開業が可能です。

 

必要なものも、施術用の椅子と机のほかネイル用品一式があればひとまずサロンとしての形は整うでしょう。

 

そして、レンタルスペース型であれば、さらに開業資金は少なくて済みます。

レンタルスペースの場合、借りたいときにだけスペースを借りることができ、たとえば30分500円や1時間1,000円といった料金となっています。

 

また、レンタルスペースによっても異なりますが、基本的な備品は用意されている場合もあります。つまりネイル用品一式が揃ってさえいれば開業が可能なのです。

 

このように、同じネイルサロンであっても、店舗スタイルが異なれば必要な資金も大きく変わってきます。

 

 

ネイルサロンを開業する際に見落としがちな資金とは

 

 

ネイルサロンに限らず、開業資金というと、店舗をオープンさせるまでに必要な資金と考えてしまいがちです。

 

しかしながら、独立して開業する以上、開業後の当面の運転資金と、生活費も確保しておかなくてはなりません。

 

もちろん、知人の紹介などによって、開業直後からある程度の集客が見込めるのであれば問題はありませんが、実際にはサロンの運営が軌道に乗るまでにはある程度時間がかかります。

 

ネイルサロンも接客業である以上、気持ちには余裕を持って、業務に取り組みたいものです。

このため、サロンを開業するには運転資金や生活費などもきちんと確保しておきましょう。

 

また、少しでも早く集客を安定させるにはブログやホームページなど、広告宣伝費も必要になってきます。

 

このほか、地元の情報誌やフリーペーパーに広告掲載する方法も考えられます。

ただし、基本的にこうした宣伝活動は、顧客のアクセスを待つもので、宣伝の効果が得られるまでに時間が必要です。

 

宣伝活動としては、サロン周辺でビラ配りやポスティングをするなど、自発的で地道なものも欠かせません。

 

いずれにしろ、こうした宣伝活動を展開する際にもさまざまな費用がかかるため、用意している資金から、どの程度の費用を捻出できるのか、検討が必要です。

 

 

低コストでネイルサロンの開業が可能なレンタルスペース

 

費用が抑えられて立地条件も良く手軽に始められるネイル専用のレンタルスペースは、初めて開業をする際にオススメの開業スタイルです。

 

このように、ネイルサロンを開業する場合には、純粋な開業資金以外にも、多くの費用が必要となります。

 

この点で、店舗型や自宅型と比較して、レンタルスペース型のネイルサロンがコスト的に有利なのはいうまでもありません。

 

おおよそ1時間あたり1,000円~2,000円程度の料金で、不動産賃貸の契約の費用や、内装費用なども必要ないのです。

 

このため、手持ちの資金は開業後の運転資金や、生活費、広告宣伝費に優先的に割り当てることができます。

 

また、特に自宅型のサロンでは、周辺が住宅街で商業エリアではない場合が多く、ネイルサロンの立地条件としては必ずしもよいとはいえない場合があります。

 

この点でも、レンタルスペース型のネイルサロンであれば、賃貸契約が必要な店舗と同等の立地条件で、なおかつ初期費用を抑えながら開業することが可能です。

 

つまり、まずはネイルサロンを開業したいと考えた場合、レンタルスペース型であればリスクヘッジを考えてもメリットは多く、開業のハードルも大きく下がるといってよいでしょう。

 

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